2018年の世界シェア（市場占有率）74品目

恒例の日経の世界シェア2018年版である。

「世界シェア　10品目で首位交代
　日本経済新聞社が実施した2018年の主要商品・サービスシェア調査では74品目中10品目で首位が交代（同率首位を含む）した。上位企業が事業の絞り込みを進めた発電用大型タービンやハードディスクドライブ（HDD）、下位企業が大型M＆A（合併・買収）を実施した一般用医薬品など、事業の選択と集中がシェアを左右した。
　発電用大型タービンは、三菱日立パワーシステムズ（MHPS）が45％のシェアを占め初の首位に立った。二酸化炭素（CO2）排出量の多い石炭火力への逆風が強まるなか、大型タービンの世界市場は前年比15.7％縮小したが、MHPSはタイや米国で大型受注を積極的に進め、29ポイントもシェアを伸ばした。
　一方、前年首位の米ゼネラル・エレクトリック（GE）は電力部門のリストラを加速。品質トラブルの影響に加え、採算性の低い案件の受注を手控えたこともありシェアを半減させた。2位の独シーメンスも今年5月、ガス・電力部門を20年9月に分離上場させる方針を表明しており、19年以降、残存者利益を争う構図が強まりそうだ。
　記憶装置としてサーバーやパソコンに内蔵されるHDDは、米シーゲイト・テクノロジーが同ウエスタンデジタル（WD）を抜き、首位となった。処理速度の速い記憶媒体、ソリッド・ステート・ドライブ（SSD）の台頭でHDD市場が前年比6.9％減少するなか、WDがパソコンなどのHDD事業を段階的に縮小しているようだ。
　一般用医薬品は前年2位の英グラクソ・スミスクライン（GSK）が、同1位の米ジョンソン・エンド・ジョンソン（J＆J）を抜き首位に立った。18年夏までにスイス・ノバルティスから一般用医薬品の合弁事業を買収し完全子会社化。さらに19年中に米ファイザーと一般用医薬品事業を統合する方針だ。収益性の高い医療用医薬品に集中する競合他社から、一般用医薬品事業の取り込みを進める。
　仮想現実（VR）ヘッドセットは前年首位の韓国・サムスン電子がシェアを落とし4位に転落。スマートフォン「ギャラクシー」の対象機種を購入すると、無料でVRヘッドセットを入手できるキャンペーンを終了した。VRヘッドセット対応のゲームを拡充したソニー子会社のソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）、パソコンに接続しなくても使える新機種を発売した米フェイスブックなどがシェアを伸ばした。
　世界市場が前年比34.5％増と急拡大したクラウドサービスは、前年2位の米マイクロソフトが、同1位の同アマゾン・ドット・コムをかわし首位になった。マイクロソフトはクラウド版の業務用ソフト「オフィス365」が好調。クラウドサービスはトップ5を米国勢が独占した。

日本、11品目で首位
　日本企業はCMOS（相補性金属酸化膜半導体）センサーや自動二輪など11品目で首位に立った。精密や自動車関連などのものづくり分野で強さを発揮した格好だ。ただデジタルカメラなど縮小している市場もあり、戦略の転換を迫られる場面も出てきそうだ。
　CMOSセンサーではソニーが首位を守った。スマホで2つ以上のカメラを搭載する複眼化・多眼化が進んでおり、市場は拡大傾向だ。将来的には自動運転車に搭載するセンサーの需要も見込める。ソニーは5月に設備投資増額を検討すると明らかにしており、2位の韓国・サムスン電子も攻勢をかけている。
　自動二輪ではホンダが全体の3分の1以上のシェアを確保して首位、ヤマハ発動機も3位につけた。上位5社のうち残りの3社はヒーローなどインド勢が占めている。
　11品目のうち成長市場はCMOS、自動二輪のほかにマイコン、偏光板など7品目に上る。ただ2桁成長は前年比20％増のリチウムイオン電池向け絶縁体のみだった。
　デジカメは市場が22％減。上位5社をキヤノンやニコンなど日本勢が占めたが、スマートフォンとの競合で販売台数は減少が続く。日本企業が首位だった縮小市場には、ほかに発電用大型タービンなどが含まれる。」（2019/07/08付「日経速報ニュース」より）

＊「2018年の世界シェア」の詳細PDFは（ここ）～2018/07/08付「日経産業新聞」p1、12、13、「日経新聞」p5より）

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