日本の部門別貯蓄投資差額のGDP比率

もう３月の下旬にさしかかる。今日の多摩川への散歩道の梅の花は、やっと満開。赤い梅はかなり花が落ちている。でも例年よりは遅い？？
しかし桜の花（右の写真）は、まだまだ蕾が固いようだ。あと１週間でホントウに咲くのだろうか・・・・。でも春は近い。（写真はクリックで拡大）

さて、新聞の切り抜きで、棄てるに棄てられないものがある。自室が新聞だらけになるので、時たま整理するのだが、その度にうろうろしている記事。今日は、それを棄てるために、相当前の記事の話だがアップしてしまう。曰く・・・

「経常収支の黒字は続くか～部門別にみた貯蓄投資差額のGDP比率
　経常収支は貿易収支や所得収支の合計として示されるが、これを別の観点から把握することもできる。経常収支が黒字であるということは、国内で生まれた収入の範囲内で経済活動が収まり、カネ余りの状態にあることを意味する。これは、国内での投資以上に貯蓄が存在する貯蓄超過の状態にあると言い換えることができる。
　日本経済を政府と民間（企業、家計）に分けて見てみよう。まず、政府部門は投資超過（貯蓄不足）の状態にあり、これが財政赤字に相当する。景気低迷で税収が伸び悩んでいることに加え、社会保障費の増加などで歳出が膨らんでおり、赤字幅が年々拡大している。
　一方、大幅な貯蓄超過の状態にあるのが企業部門だ。人口減少などを背景に国内市場におけるビジネス機会は減少しつつあり、企業が設備投資を手控える傾向を強めていることの表れだ。また、家計部門も過去一貫して貯蓄超過の状態にある。
　このように政府部門は資金不足である一方、民間部門は大幅なカネ余りであり、経済全体では潤沢な貯蓄が存在する。これが経常黒字に相当する。この民間部門の貯蓄が金融機関を通じて国債の購入に回るため、円滑な国債消化が可能になっている。
　もっとも、急速な高齢化で国内の貯蓄は今後縮小すると予想されている。将来、日本は経常赤字国になるとの意見は多い。経常赤字になれば国内の資金だけで財政赤字を賄えなくなり、海外の資金に頼る必要が出てくる。この場合、国債の安定消化に支障をきたしかねず、長期金利上昇の可能性が否定できない。（第一生命経済研究所）」（2012/02/08付「日経新聞」p27より）

この切り抜きを棄てられない理由は、このグラフなのである。日本は借金大国だが、国内で借金しているので何とか安泰だ、という事は良く言われる。その内訳がどうもこのグラフのようなのだ・・・。

このグラフが、単年度毎のグラフとすると、政府の借金が雪だるま式に増えていることは理解出来る。企業部門は、90年代前半までは投資が大きかった？　そして今は企業が貯蓄している？　一方家庭部門は、2000年代中期は、なぜその幅が縮小している？　給料が下がって、貯蓄が減った？？　そして最近は復活しつつある？？

なかなか読み取るのが難しい。これは自分の経済知識の限界・・・・

それにしても新聞というのはなかなか大したもの。当サイトでも色々と引用しているが、新聞は世の中の様々なデータを加工整理して、読者に何とか分かり易く理解させるためにグラフ化する。その見事さ・・・。
自分のように、“少なくても新聞は、データだけはウソは付かない”と思い込んでいる人間は、そのグラフを理解しようと、つい頑張ってしまう。文字で説明されるより、数字の方がよっぽど説得力がある。もちろんグラフの方が分かり易いが・・・

世の中を理解するのは大変なこと。でもそれで頭の体操になるのなら、また頭の老化を避けられるなら、新聞ほど安いものはない。何よりも自分の生き甲斐？？
つまり新聞を読まなくなったら、それは自分のオワリの日かも・・・・