会社のパソコンのOS～93.4%がWindows XP

先日、居間のパソコンを買い換えたが、OSは迷うことなくWindows XPを選んだ（ここ）。
「日経コミュニケーション」の2010年3月1日号に「アンケートで見えた　ユーザーの本音」という記事があり、「Windows7に移行しますか？」というアンケート記事が載っていた。結果、案の定、現行機種はWindows XPが圧倒的であり、企業の本音は「移行したくない」だった。曰く・・・（写真はクリックで拡大）

「Windows7に移行しますか？
2009年10月22日に一般出荷が始まった米マイクロソフトの次世代OS「Windows7」。ユーザー企業はこのOSへの移行についてどのように考えているのだろうか。今回は、読者モニターに対して、導入意向を聞いてみた。まず、現在企業内で主に使用しているOSを答えてもらったところ、Windows XPが93.4%と圧倒的に多かった。Windows Vistaは2.3%であり、XPからの移行がほとんど進まなかった実体が改めて浮き彫りになった。
・・・・
現在、Windows7を導入していない理由を複数回答で尋ねたところ、「事前に各種の検証が必要だから」という答えが81.9%と圧倒的に多かった。Windows XPを前提に導入されたソフトウェアやサービスの互換性を見極めるのに時間がかかるようだ。
次に多かったのが、「現在のOSの機能でも不満がないから」という回答で、56.3%の企業が選んだ。実際、自由記述欄でも「Windows XPのままで業務に支障はないので、サポートの問題さえなければ移行したくない」というコメントが多く寄せられた。移行は着実に進むものの、多くの企業が本音では自社にWindows7は不要と考えているようだ。」（日経コミュニケーション2010/3/1号p29より）

まったく予想していた通りだ。WindowsのOSの移行は、まさにメーカーの都合。商売上の都合。それに対して、特に企業ユーザーはそれを全く期待していない。なぜか・・？　Windows XPが“完成品”だから・・・・。それはWindows7に Windows XP を仮想的に実行できる XPモードが実装されていることからも分かる。

Windowsの歴史を辿ってみると、Windows 3.0が発売されたのは1990年、Windows 95が1995年秋、Windows 98が1998年、Windows XPが2001年、Windows Vistaが2007年1月、そしてWindows7が2009年10月。
振り返ると、Windows 98までは、“フリーズした”という言葉が頻繁に使われ、事務所でもあっちこっちで“固まった！！”という悲鳴が聞こえたもの。それがNT系のWindows XPの登場で、それがまったく聞かれなくなった。これは画期的なことだった。だからユーザーにしてみると、それ以上の要求は無いのである。
しかしパソコン関係のメーカーはそれでは困る。パソコンの買い替えや、ソフトの買い替えには、今までのものを棄ててくれないと困る・・・。それにはOSのバージョンアップしかない。でも、家庭用ならソフトの買い替えも高（たか）が知れているが、企業では違う。自社専用ソフトの開発に数億円・・・など当たり前の世界だ。現在の不自由が無い安定しているシステムを、なぜ変えなければいけない？　これは誰もが思う、疑問である。
それにWindows Vistaの寿命も問題。仕方が無くXPからVistaにシステムを変えた企業は、たった3年で今度は“最新はWindows7だ”と言われている・・・。

競争原理の世の中なのに、Windows XPを入手できないようにして（家庭用ではXP搭載の製品が皆無）、OSの更新を強制するやり方はどうなのだろう？（幸い法人用では、DELLがXPを未だに売っているのが救いだが・・・）
サポートがある期間で終わるのは仕方がないとしても（本当はユーザーが使っている限り、サポートを期待したいが・・・）、OSの入手（XP搭載のパソコンの販売）だけは可能にしておくべきではないか。そしてウィルスや搭載している機能等で、新しいOSの方がより魅力があれば、幾らXPをラインアップに加えていても、市場はXPを棄てて新しいOSに切り替えるだろう。それは市場に任せるべきでは？
このアンケート記事を見て、ユーザーが“要る”と言っているものをメーカーが拒絶し、新しいシステムを強制する現在のやり方に、幾らマイクロソフトの独占市場とはいえ、何か割り切れないものを感じる。