2014年10月29日 (水)

フリース作曲「モーツァルトの子守歌」

またまたFM放送で、自分にフィットした音源を見付けた。レーゲンスブルク大聖堂少年聖歌隊が歌う「モーツァルトの子守歌」である。

<レーゲンスブルク大聖堂少年聖歌隊の「モーツァルトの子守歌」>

この歌声は、まさに天使の歌声・・・。教会に響き渡るような、実に美しい歌声である。
この「レーゲンスブルク大聖堂少年聖歌隊」について調べてみると、こんなことが分かった。

「通称ドームシュパッツェン(大聖堂の雀たち)。ドイツのレーゲンスブルクにある聖ペーター141029regensburg1 教会直属の合唱団。18歳までいるため低音パート有り。寄宿制。創立976年と世界で最も古い合唱団の一つ。
ウィーン少年合唱隊が15世紀末の誕生であるのに対して、レーゲンスブルクのスズメたちの歴史は、なんと7世紀にさかのぼります。長さにおいてウィーンをしのぐ歴史をもつことで知られるレーゲンスブルクの少年合唱団が歌ったのだと知った上で映画の中の合唱をお聞きになってみてください。レーゲンスブルクの大聖堂に入った気になって歌声を聞けば、映画を2倍楽141029regensburg しめます。『続・菩提樹』の中でトラップ一家が『ウィーンの森の物語』を歌って、ウィーン出身の大富豪夫人を涙ぐませますが、ヨハン・シュトラウスの名作を歌う声が実はレーゲンスブルクの少年たちの声であったとは、愉快です。・・・」(
ここより)

976年というと、日本では平安時代。その時代から続く合唱団だとは・・・

ところで、「モーツァルトの子守歌」の作曲者は、フリースという人だそうだ。
「モーツァルトの子守歌
フリードリッヒ・ヴィルヘルム・ゴッター作詞、ベルンハルト・フリース作曲による歌曲。
長年、モーツァルトが作曲したものとされ、ケッヘル作品番号K.350 がつけられていたが、後年の研究により、モーツァルトと同時代の医師フリース(作曲家としてはアマチュア)の作であることが判明した。ケッヘル番号の訂正が行われたのは、1964年の第6版以降のことである。
しかし、長年の慣習から、この曲は今でも「モーツァルトの子守歌」と呼ばれることが多い。」(
ここより)

FM放送で新たな音楽を探す・・・というポリシーのもと、「レーゲンスブルク大聖堂少年聖歌隊」のCDを、早速手配してしまった。
聞いていて、何とも心地よいフリース作曲の「モーツァルトの子守歌」である。

●メモ:カウント~650万

141029tyuui <付録>「ボケて(bokete)」より

| コメント (2)

2014年10月27日 (月)

「破られているルール」~優先席付近では携帯電話の電源を切る・・・

今朝の「日経新聞」の「春秋」にこんな記事があった。
「必要なら守られねばならない。不要なら廃止されなければならない。規範とはそういうものだ。そんな当たり前が通じない日々は、かなり慣らされてきたとはいえ、居心地が悪い。鉄道などの優先席付近では携帯電話の電源を切る――破られている規範の代表格だろう。
心臓ペースメーカーなどの医療機器に影響する恐れがある。これが規範の大義である。一方には「携帯が原因で機器に重大な事故が起きたとの報告は世界にない」(総務省)という事実がある。もちろん、携帯のせいと気づかぬまま体や機器の変調をやり過ごしているのかもしれない。少なくとも、不安を感じる人はいる。
先に、東京工業大の1年生が「技術者倫理」の授業でこの問題を取り上げたそうだ。学生からいろんな意見が出た。「嫌がる人がいるなら電源は切るべきだ」「車内放送を流し続ける意味はほとんどないと思う」。正解はない。世の中をよくする使命を持つ技術者は難題とどう向き合えばいいか、考えさせる狙いだという。
医療機器と携帯の間が3センチ以内だと影響が出ることがある、15センチ以内なら電源を切るのが望ましい。これが総務省の見解である。わずかな距離でもゼロでない限り規範はなくせない。安全なものをつくる使命は技術者に果たしてもらおう。それまでの間、携帯やスマホをいじくりたければ……優先席には近づかないことだ。」(2014/10/27付「日経新聞」「春秋」より)

これについては、前に「今朝の電車の優先席での事件~心臓ペースメーカーと携帯電話」(ここ)という記事を書いた。
この記事に先日コメントを頂いた(ここ)。東急東横線でも優先席に座って、「携帯を切ってくれ」と大きな声で言うおじいさんがいるそうで、再びこの問題を考えてしまった。

上の記事でも指摘しているように、破られていることが常識のルールは色々ある。優先席付近の携帯の電源を切ることもそうだが、車のスピード違反も同じ。全ての車が、制限速度以上のスピードで流れている。
ではそのルールに意味は無いのか? スピード違反の場合、全員、「制限速度を自分は超えて走っている」という認識はある。結局、それが「何かあったとき」に迅速にブレーキをかける、という“危険に対する心の準備”になっているのだろうと思う。
でもこの携帯の電源のケースは、ちょっと違う。初めから「問題ない」ルールだと皆が思っている。それに満員電車などでは、「優先席付近では電源を切る」という動作はあまりに非現実的。だから誰も守らない。
つまり、このルールは過剰な防衛なのかも知れない。(誰も責任を取りたくないので、ルールを弱めることには二の足を踏むので・・・)

でも、ペースメーカーを入れている人にとっては、「もしも」を心配する人もいるだろうし、その心配に対して、他人がとやかく言うことは出来ない。
怖いのは感情の問題だ・・・。
犬の散歩の時に、誰も通らない山道で、自分は犬のくさりを外してあげるが、前から人が来ると、あわててくさりにつなぐ。「こんな小さな犬なので、大丈夫だよ」と言っても、カミさんが「どんなに小さな犬でも、犬が怖い人はいる」と言うので・・・。心臓ペースメーカーも、まあそれと同じ話だ。

では、自分が心臓ペースメーカーを付けていたら、どうする?
自分だったら、避けるかも知れない。つまり、電車に乗るときも、多少無理をしてでも電車が空いている時間帯だけに乗る、とか・・・。
国民性の問題もあり、難しい“守られないルール”ではある。

141027ikaku <付録>「ボケて(bokete)」より

| コメント (1)

2014年10月26日 (日)

「うごめく原発再編」

昨日の日経新聞にこんな記事があった。
「号砲 電力大競争(4)うごめく原発再編
 「むちゃくちゃや。ありえへん」。今夏、政府関係者と非公式に懇談した関西電力首脳はため息をついた。政府関係者が突然、電力各社の原発事業の再編構想を口にしたためだ。
 構想は生木を裂くような内容だった。関係者の話を総合すると(1)電力9社の原発事業を東西2社に集約(2)東日本は原発専業の日本原子力発電を受け皿に(3)西日本は関電が引き受ける――などの枠組みだった。
 東日本大震災から3年余り。電力市場の自由化をにらみ、官主導の原発再編論が浮上している。福島原発事故を受け電力各社は2兆円の安全投資を迫られた。自由化が進むと原発の建設・維持費用を電気料金に上乗せできる制度もなくなる。「事業集約を考える時だ」(経済産業省幹部)
 自由化で先行した米国では政府が原発新設費用を債務保証し、英国も政府公社が廃炉を担う。政府の総合資源エネルギー調査会基本政策分科会委員の寺島実郎(67)は「国策統合会社をつくるべきだ」と踏み込む。
 官民の綱引きには長い歴史がある。原発の黎明(れいめい)期だった1957年。原発国営化を画策した政府に電力業界は猛反発。各社の結束をテコに民主導の運営体制を実現した。
 60年近くたった今、官主導の再編論に電力各社は割れている。「1社じゃできない」。東京電力会長の数土文夫(73)は漏らす。福島原発事故で巨額の損害賠償責任を負った東電は事実上国有化された。トップに就いて半年。東電の経営をつぶさに点検した数土は原発事業が抱えるリスクの重さを実感する。
 だが、原発事業を分離すれば電力経営のかたちは根底から見直しを迫られる。「原発の発電コストはまだ安い」「分離すれば新電力との価格競争で優位を保てなくなる」。百家争鳴に陥った電力業界。関電社長の八木誠(65)は9月の記者会見で「我々が予見性を持って取り組めるよう検討を進めていただきたい」とくぎをさした。
 攻防は政官民が入り乱れる展開になりそうだ。「我が国の方向性を間違わないようにしなければならない」。16日、東京・永田町の自民党本部。今秋発足した原子力政策・需給問題等調査会の初会合で会長に就いた額賀福志郎(70)はこうあいさつした。足元では再稼働などの懸案に追われるが、額賀が再編論に判断を下す時期がいずれ来る。激しい綱引きの予感に電力業界は身構え始めている。」(2014/10/25付「日経新聞」p2より)

自分は大いなる勘違いをしていたようだ。日本の原発の建設は、国が国営を避けて電力会社主導で行われてきたとばかり思っていた。しかし、「原発の黎明期だった1957年。原発国営化を画策した政府に電力業界は猛反発。各社の結束をテコに民主導の運営体制を実現した。」とあるように、電力会社自らが、国の指導のもと、原発の建設を主導してきたらしい。だから、責任能力のあるなしに拘わらず、事故の際は電力会社の無限責任、となっているのか・・・

外国は原発をどのように扱っているのだろう。原発大国のフランスは、株式の上場はしているらしいが、実質は国の会社(EDF)らしい。英国でも1996年に原発の民営化が完了したが、英国原子燃料会社(BNFL)は100%国営企業だという。
暴れん坊の原発を、細かく各電力会社が建設し、保守する日本の体制は、そもそも無理があったのかも知れない。
原発技術者などのリソースの有効活用からも、原発の再編議論は、行うべきかも知れないな・・・、と思いつつ読んだ記事であった。

141026hinan_2 <付録>「ボケて(bokete)」より

| コメント (0)

2014年10月25日 (土)

「中国の大問題」丹羽宇一郎著~Uさんの読書ノート

Uさんが送ってくれる「本の紹介」。今回は中国問題である。
中国の反日運動を見るにつけ、感情的に中国を毛嫌いしている自分・・・。毎年のように、カミさんとの海外旅行で、北京、上海、西安を巡っていた頃が懐かしい・・・。
しかしこの本は、冷静に中国との関係を説いている。感情的な自分にハッとする。

Uさんのメールにこうある。
「今回の本の紹介は「中国の大問題」丹羽宇一郎著 PHP新書である。今や、中国は世界一の貿易額をかさに着て、中国は驕りをみせはじめた。日本無しでもやって行けると言わんばかりである。しかし、その内実は様々な難問に直面している。中国を決して侮ってもいけないし、又、過剰にひるむ必要もない。日本の国益のためには、14億人の巨大市場を他国に独り占めさせてはいけない。商社マンとして30年、大使として2年半、政財界のトップとの付き合い、国境近くの人々や少数民族の生活をつぶさに見て来た、元中国大使の迫真のレポートと、本の帯に書かれている。

本書にも書かれているが、今日本の企業は中国から他の東南アジアへ生産拠点や投資を移行させている。その原因は「反日」にあるが、最も経営者がリスクと感じているのが、過剰投資によるバブルの「崩壊」である。本書では、中国は最早世界経済に組み込まれているため、バブルが崩壊したら、色々な方法で中国を支援するはずである。従って、決して中国はバブルが崩壊することは無い。と書かれているが。それは本当だろうか? 小生の直観だが、中國では一党独占である為、比較的世論におもねる必要が無い。従って国営企業や金融機関が破綻しそうになっても、政府が徹底的に支援するであろう。しかも、その財源である政府債務もまだGDPの約半分でしかない。つまりまだ十分余裕があるのである。多分、他の資本主義国家と違い、バブルが起きてもそれが大きく崩壊する事は無いのかも知れない。」

★「中国の大問題」丹羽宇一郎著~Uさんの読書ノートのPDFはここ

送ってくれた要約を読むと、「ヘエー」と思うところ幾つもある。
「2013年度の中国国家予算を見てみると、教育費2兆3000億元、社会保障費1兆4300億元、農林水産関係{食料}1兆3300億元、一般公共事業費1兆4300億元、国防費が7300億元。つまり教育費に国防費の3倍のお金を使っている事になる。中国は意識的に国民の教育レベルを上げようとしている事が判る。」
中国が国防費にかなりお金を遣っていると思っていたが、教育費が断トツとは・・・

「2013年ワシントンにあるシンクタンクが、アメリカと中国に対する好感度調査を39各国で実施した。世界の中国に対する好感度は私達が考える以上に良いのである。日本では中国を「味方」と考える人は5%しかいない。しかしアメリカやヨーロッパは40%~50%、ラテンアメリカやアフリカは60%~70%、それだけ中国が各国に進出し経済支援を行っているからである。しかも18歳~29歳の層が、50歳以上の人に比べて中国に対する好感度が高いのである。若者が中国を好意的に感じているのである。」
確かに中国は、アフリカなどへの支援にかなり力を入れているらしいので・・・

「中国が2013年度予算で、教育費に国防費の3倍のお金を配分している事は既に指摘した。翻って日本はどうであろうか?OECDが、加盟国の大学進学率を調べた統計(2010年)がある。それによると、日本の大學進学率は51%とOECD平均値62%を下回り、加盟国34か国中24位と相当な下位に位置する。トップはオーストラリアの96%、米国は74%、韓国は71%である。中国はOECD加盟国では無ないが、大学進学率は35%と言われている。しかし中国は1990年と2009年との伸長率は29万人から262万人と9倍に増えている。日本はその間、73万人から68万人へと減少している唯一の国である。学校教育費用(公費負担)のGDP比率を比較すると、日本は3.6%と平均値5.4%を大幅に下回って下位グループにある。上位は北欧が占め、米国は5.3%、韓国は4.9%である。又小学校での1クラス当りの児童数もOECD平均費を大幅に下回っており、他の先進国と比べ「教師不足」は明らかである。つまり日本は「教育後進国」と言わざるを得ない。」
日本の大学進学率は高いとばかり思っていたが、意外・・・

「2008年の中国の科学技術研究者は159万人でアメリカの141万人、日本の65万人を抜いて世界トップになった。又科学・工学博士号取得者は、アメリカ3万3千人、中國2万7千人、日本8千人である。中国にはノーベル受賞者が日本より少ないと言われているが、ノーベル賞の対象となる成果は、今から20年から30年も前のものが多く、過去の科学技術力を反映したものと見るべきである。」
人数だけでなく、独創的な発想、という点で、中韓はノーベル賞は無理、という人もいるが・・・

「リーマンショック前(2008年)の企業研修費は2兆8千億円であったが、今や3千5百億円、12%まで激減している。その主な原因は社員の3人に1人が非正規社員だからである。中国と競っていくために、経済界は非正規社員を正規雇用に転換する事を考えるべきである。又雇用が安定しなければ子供を産んで育てることさえできない。日本の現場の強みを失わない為にも非正規社員を減らすべきである。逆に、ホワイトカラーの労働者こそ非正規社員でもいいと私は思っている。」
企業研修は、昔はホントウに盛んだった。会社の運動会や社員旅行が流行らなくなったように、時代のせいだと思っていたが、非正規社員の増が原因とは・・・
雇用が安定しなければ、結婚や子育てが出来ないのは当然・・・

「日本の問題は、そもそも教育を受けて向上しようとする意欲そのものが欠如している。「日本青少年研究所」が2013年に発表したアンケート調査によると、中国は89%の若者が「偉くなりたい」と思っているが、日本はその半分の46%、どうしても偉くなりたい人は9%しかいない。「一生にでかいことに挑戦してみたい」「やりたいことに困難があっても挑戦してみたい」という生き方に日本の若者は総じて関心が無く「平穏な生涯を送りたい」「暮らして行ける収入があればいい。のんびり暮らしたい」という生き方に共感を寄せている。先のアンケートでも「自分の会社や店を作りたい」と思う若者は、日本では26%だったのに対し、中国は74%だった。」
日本で「チャレンジ精神」という言葉は死語になってしまったのか・・・。

「今の日本に欠けているのは「機会の平等」である。階層の固定化が進み収入の高いほど進学率が高く、優秀な学校へ行くというデータがある。本来若者はそうした社会に大いに反発しなければならない。反対なら反対と声をあげるべきでる。「選挙に行っても何も変わらない」と言えば言うほど、何も変わらない。「変わりはしない」という考え方そのものが「変わらない原動力になる」選挙を軽視していると今にしっぺ返しを喰う。自分の意思に反してとんでもない政権が生まれる可能性がある。」
確かに、諦めて選挙を軽視していると、飛んでもない政権が出来てしまうかも・・・。

話は変わるが、先日(10/19)、日本の基準の10倍ものスモッグの中で、北京マラソンが行われ、マスク姿のランナーも目立ったという。
政治や経済は人間の手でどうにかコントロール出来る。しかし、相手が自然となると、それは正直なもので、人間はコントロールが出来ない。
つまり、中国の姿は、見る人の視点で大きく評価が変わるが、自然=歴史から見ると、その評価は正直。今後、中国がどのように変わって行くのか・・・。昔の英国のように、日本も老人化しているので、まだ若い中国の今後を低く見るわけにはいかない。
別の視点での中国の姿、と言う点で、なかなか面白い「中国の大問題」の要約ではあった。

141025mienai <付録>「ボケて(bokete)」より

| コメント (0)

2014年10月23日 (木)

「愛するあなたにお願いごと」ベスト10

先日の日経新聞に、面白いアンケート記事があった。
「(何でもランキング)「愛するあなたにお願いごと」
 妻は夫に、夫は妻に願うことがある。親しき仲だからこそ、なかなか言えない注文もあるが、互いの胸の内を理解すればいい関係は築ける。ネット調査の「NTTコムリサーチ」を通じ、互いへの気持ちを聞いてみた。
 夫は妻に「いつまでも若々しくいて」ほしい人が圧倒的に多く、台所は妻のテリトリーとみなされやすいのか「冷蔵庫をもっと整理して」という声が続いた。妻は「加齢臭に気をつけて」がトップ。においの問題「スメハラ」は職場に限らない。
 妻の方が願いごとは多い。世代別に見ると20代では「プレゼントして」「記念日を忘れないで」「何でも2人で話し合って決めたい」など恋人のような気分が漂うが、子どもに手がかかる30代では「もっと稼いで」「自分ばかり忙しいと思わないで」の声が高まる。40代になるといびき問題が急浮上するようだ。
 要望は互いの関係と生活に関することに大別される。後者が目立つが、「心の問題を置き去りにして不満は解消されない」と夫婦間の問題相談に当たる「@はあと・くりにっく」代表で臨床心理士の西沢寿樹さんは言う。
 愛情があれば、相手の力になりたいもの。相手が言うことを聞かないときは、聞かない理由がある。反発に応酬せず「相手に寄り添い、理解することが大切」(西沢さん)だ。円満の第一歩は我が身を振り返ることかもしれない。」(2014/10/11付「日経新聞」s1より)

<妻へ>
①いつまでも若々しくいて(2200)
②冷蔵庫をもっと整理して(1210)
③外出時はおしゃれに(1190)
④いつも笑顔でいてほしい(1160)
⑤スキンシップを大事にしてくれたら(1130)
⑥もっと節約に協力して(1020)
⑦ヒステリーを起こさないで(930)
⑧共通の趣味を持てたら(900)
⑨家でぐうたらしているのはやめて(890)
⑩部屋を散らかさないで(850)

<夫へ>
①加齢臭に気をつけて(1950)
②外出時はおしゃれに(1730)
③いつまでも若々しくいて(1590)
④自分の健康をもっと気遣って(1580)
⑤もっと節約に協力して(1340)
⑥軽食ぐらいは作れるようになって(1160)
⑥頼まなくても自分から家事をやって(1160)
⑧何度も同じことを言わせないで(1150)
⑨所構わずおならやげっぷはしないで(1130)
⑩部屋を散らかさないで(1120)

1410231 1410232 1410230

ここまでメモして、バカバカしくなってきた。何?「おならやげっぷはしないで」だって!?
自分の家なんだから、屁ぐらい自由にするだろう。文句があるなら、自分でもやってみろ!!ってんだ。

だいたい自分のことは棚に挙げて、相手に要求するだけの姿勢は良くない。
これでは、家庭内戦争も疑いなし・・・!
何?我が家?
もちろん自由さ!こんな理不尽な要求も無いし、やりたい放題で、毎日が実に快適なのさ・・・(ホント?? うっそ~! トホホ・・・)

141023tottekoi <付録>「ボケて(bokete)」より

| コメント (1)

2014年10月22日 (水)

学芸会の「議会」は必要??

今日のテレビニュースでも、またまた議員の不祥事の話が流れていた。
参院外交防衛委:政府想定問答読む片山さつき委員長問題に
 参院外交防衛委員会の片山さつき委員長(自民党)が21日の委員会審議中に、政府側が閣僚らの答弁用に用意した答弁資料(想定問答)を読んでいたことが問題となり、審議が中断し散会となった。野党は「委員長の公平中立性が疑われる」と反発しており、与党内からも片山氏の辞任論が出ている。
 片山氏は16日と21日の委員会で、事前に政府側に外務・防衛両省と内閣官房の想定問答を要求し、与野党議員の質疑にあわせて読んでいた。片山氏が自民党参院幹部に認めた。
 自民党の吉田博美参院国対委員長が民主党の榛葉賀津也参院国対委員長に謝罪したが、榛葉氏は「三権分立のはずなのに、立法府の委員長が行政府の答弁書を事前に入手したのは前代未聞で、たるんでいる」と受け入れなかった。」(「
毎日新聞」2014年10月21日(ここ)より)

天下の国会と言えども、発言者は予定原稿を読み、委員長も、発言者が読む原稿を手に、“議論”の調子を取る。まさに出来レースであり、下の記事で片山氏が言うところの「学芸会」だ。県議会はもっとひどいらしい。

先日の朝日新聞にこんな記事があった。
不祥事うむ「内向き」議会
 「号泣」会見の兵庫県議会、セクハラやじの東京都議会―。都道府県議会で不祥事が止まらない。議員個人の資質が問われる一方、問題の根底には、住民から遠く、役所や業界に近いという、議会の「内向き」な体質が見え隠れする。

働かなかった自浄作用
兵庫県

 「現職は全員あかんな」
 9月、兵庫県議会で民主党系会派に属する越田謙治郎議員(37)は、事務所に電話をかけてきた住民にそう言われた。7月、野々村竜太郎・元県議らの政務活動費の不透明な支出が相次いで明るみに出た。議会事務局には苦情の電話が殺到し、矛先は県議会全体に向いた。
 政活費のルール改正を余儀なくされた県議会は、使った分を精算する「後払い」に変えた。交付額は1割削減した。「何十万円もの立て替えは難しい」「足りない」という恨み節も聞こえる。ある県議は「個人の資質の問題なのに、議会全体が批判されるのはおかしい」。だが、10月10日、過去の政活費を点検した県議会の検討会は、現職24人が計約500万円の不適切な支出をしていたと明らかにした。
 これまでも政活費の報告書は議長に提出され、不審な点があれば調査もできた。しかし、長い間「自浄作用」は働かなかった。越田氏は「議長だけでなく、自分にもできることがあったかもしれない」と悔しがる。
  「『県議は必要なのか』という厳しい意見もある」と梶谷忠惨・県議会議長はいう。「県政への住民の関心の低さ」が、「議員の緊張感を薄れさせ、問題を起こす要因の一つになっている面はあるかもしれない」。
 越田氏は8年間務めた同県川西市議時代、議会で市に意見すれば、住民から「がんばれ」と励まされた。県議会の議場は地元から電車で約1時間かかり、傍聴に来る住民は少ない。県政を知ってもらおうと、毎月、地元住民と昼食会を開くが、「県議に何をゆうていいか、わからへん」と言われた。
 政活費のルールを変えるための条例改正案が可決された9月22日、越田氏の会派の県議5人が集まった。県議会改革について前向きに話し合った。ところが、議員が地域に出向き住民と対話する「議会報告会」に話が及ぶと、「そもそも、住民はそんなものを求めているのか」と開催に慎重な意見が多かった。
 越田氏は言う。「野々村さんの問題で、議会が注目されている今だからこそ、県議一人ひとりが、一歩踏み込んだ活動をしなければならない。住民が政治に参加しなくなれば、県庁や業界相手の『内向き』な議会になってしまう」

質問は県職員が「作文」
  山梨県

 定数38(欠員2)の山梨県議会。「本会議の質問を常に自分で書く議員は10人ぐらい」。ある県職員が明かす。県職員が「作文」するというのだ。そうした議員は質問したい内容を県職員に伝え、用意された「作文」に手を加えるだけという。
 ある県議は「県政について県議よりも詳しい担当課が質問を作ることで、県の答弁も深まり、議論が意味のあるものになる」と意に介さない。
 県にとっては、「こちらが書くことで、議会をコントロールできる」(県職員)。開会前になると、県の担当者が県議のもとに「質問取り」に行く。県がアピールしたい事業を質問してくれるよう県議に頼む「タマ出し」も欠かせない。
 力のある県議には、実績になるような質問を持ちかけて「花を持たせ」たり、質問を「それなりのところ」で収めてもらったり。「本会議の質問は『壮大な茶番劇』」と話す県職員までいる。

鳥取県はガチンコ
 旧自治官僚で鳥取県知事を1999~2007年に務めた片山善博・慶応大教授は、「全国、こんな議会だらけ」と指摘する。知事に就任すると、あらかじめ議員が了承した議案ばかりが提出され、準備した原稿を読み上げるだけだった県議会を「学芸会」と痛罵し、事前の根回しや、質問と答弁のすりあわせを廃止した。
 県議たちは反発した。就任した99年の9月議会。ある県議から「失礼でありますが、すべてをぶっつけ本番での質疑応答では、いくら博識多才な片山知事でも的確な答弁もできず、非効率な状態となるはず」と問われた。片山氏は「答弁する側」の問題としたうえで、「書いてもらったものを読むだけでは、真の議会での議論にならない」と応酬した。
 「ガチンコ議会」で議論は活性化した。議場での公の議論を徹底し、議案を通してもらうための根回しをしない片山氏に議会側が対抗する方法は、公の議論しかなかった。その結果、一部の支援者や業界の要望を通そうとしがちだった議員の姿勢が変わったという。
 「それまでは、たとえば『だれそれを県営住宅に入れろ』と言っていたのが、『県営住宅の不足問題』という県全体の普遍的な問題として解決を目指すようになった」
 議員が現場に出向き、住民の意見に耳を傾けるようになった。議案の問題点を次々と指摘され、県側が修正に応じたこともある。片山氏は言う。「県民全体の視点で議論する『県民向き』の議会になった」
 鳥取県議会事務局によると、現在も議員は自ら質問を作り、県は概要しか聞き取らない。提示された質問を突き返したり、答弁の内容を教えたりは「絶対にしない」。担当者は「真剣勝負で議会と県が高め合う関係が続いている」という。(田中聡子、編集委員・東野良和)」(2014/10/12付「朝日新聞」p28(首都圏)より)

今回の国会もあきれるが、世界に日本の恥をさらした兵庫県議会や都議会は歴史に残る大失態。
国会は政権の手足に成り下がっており、どうしようもない状態だが、まだ市議会は陳情や広報などで存在感はある。しれにしても、県議会の何と存在感の無いこと・・・
何をやっているのか、皆目分からない。分かるのは新聞沙汰になる不祥事だけ・・・
その背景の一部が、この上の記事で分かったような気がした。住民も、県議会を相手にせず、県会議員も、県民から相手にされていないことを意に介さない。
これでは「県議会不要論」が出てもおかしくない。

国会議員や、地域の市会議員の名前は、選挙になると、名前を思い出す。しかし都議会議員は全く知らない。選挙に行ったかどうかも覚えていない。
でも都県議会のために、多くの税金が遣われていることも事実。しかしその活動が、こんなものだと、「県議会は要らない」と言いたくもなる。

しかし肝心なのは、我々住民の都県議会に対する問題意識。その為には、「何をやっているの?」と少し勉強せねば・・・。でもネ・・・。

141022ijime <付録>「ボケて(bokete)」より

| コメント (0)

2014年10月21日 (火)

「CT普及率、日本の高さ突出」

先日、こんな記事を見付けた。
「(ニュースな科学)CT普及率、日本の高さ突出
 人間の体の内部を診るコンピューター断層撮影装置(CT)や磁気共鳴画像装置(MRI)は1台数千万円から数億円と高価だ。経済協力開発機構(OECD)が毎年発表している「OECDヘルススタティスティクス2014」によると、日本はCTやMRIの普及率が突出して高い。
141021ct  11年時点の人口100万人当たりの設置台数は日本はCTが101台、MRIが47台ある。いずれも、OECD加盟国のうち調査できた30カ国の平均の4倍近い。2番目に多い米国の13年時点を大きく上回る。人間ドックでCTやMRIを使う検査が定着し、病気の精密検査で保険が適用されることが導入を後押ししている。メーカー間の販売競争が激しいことも大きい。
 CTやMRIを使えば、脳疾患や微小ながんなどを見つけやすい。OECDは日本のがん生存率の高さのひとつの要因と分析している一方で、国内のがん死亡者数が年々増えており、効果ははっきりしない。
 一方で、高額な導入費用を賄うため過剰診療を招き、医療費高騰につながっているとの声は多い。CTはエックス線を使うため被曝(ひばく)のおそれがある。必要性やメリット、デメリットを考える必要がありそうだ。」(2014/10/17付「日経新聞」p35より)

上のグラフを見ると、MRIはともかく、日本のCTの普及率は異常。よく言われるように、病院は、その設備費を償却するために、何でもCTを撮りたがる。結果、患者がその被爆でダメージ・・・
CTによる被曝量は、「単純エックス線による被曝線量は、胸部撮影で0.05~0.1mGyだ。一方、胸部CTは10mGyと一気に100倍以上に増える。腹部CTで約200倍、頭部CTになると、800~1500倍にもなる。被曝線量が200mGyを超えると、将来的にがんや遺伝子に影響を及ぼすリスクが生じるとされている。(ここより)」という。

先日、カミさんがCT検査を受けたが、確かに、一目瞭然で体の状態が分かる。その効果は絶大。しかし、安易に使われてはいないかが少し心配・・・。つまり、被爆を考えての「患者の視点」でCT検査を行っているか・・・

何の病気でもそうだが、明確に病名が分かるような症状は別にすると、Netで自由に検索が出来る昨今、「ガンの確率が6~7割」などとNetに書いてあるとドキッとする。それでCT検査をして、医師から「問題ありませんね」と言われるとホッとする。
人間はわがままなもので、その言葉を聞いてから被爆の心配が始まる。「な~んだ。ガンでないのならCT検査など不要だったのではないか・・・」と。
検査をする段階では、被爆のことより、自分の病名の方が心配で、何も考えずにCTを受けてしまう。医者も、被爆のデメリットよりも、ガンなどの重要な病気を見付けることを優先してしまう。これは仕方のないこと・・・。

でもこれからの時代、「CTを受けますか?」と、患者に判断させる病院の姿勢も必要かも知れない。「CT検査を受けると、これこれが分かるが、もし被爆が心配なら、まず超音波検査をして、その結果が悪ければ、CT検査に進みましょう」ナ~ンテ、甘いかな・・・

でも自分の場合、何かの症状が出た場合は、「被爆が心配なのでCTは止めてくれ」と果たして言えるか・・・。「何とかMRIでやってくれ」と言えるか?
たぶん「はっきり分かるな、何でもやってくれ」と言いそうな・・・。
医療先進国の、贅沢な悩みではある。

14121koureika <付録>「ボケて(bokete)」より

| コメント (0)

2014年10月20日 (月)

大学の実力~科研費採択・文科省が過去5年の分野別ベスト10を公表

今朝の新聞にこんな記事があった。
地方大、トンがる力で科研費獲得 長崎大の寄生虫学など
 文部科学省は10日、独創性や先駆性のある研究に出す科学研究費補助金(科研費)について、全351の研究分野ごとに5年分の採択件数トップ10の研究機関を初めて公表した。文科省は、大学の実力を知ってもらう新たな指標にしたいという。特定分野で強みを見せる地方大学があり、そこに生き残りをかけようとしている実態がうかがえる。
 ランキングは2010~14年度(9月現在)の科研費の新規採択件数の合計で出した。14年度は約10万件の新規応募のうち約2万6千件を採択、配分額は継続を含め約1644億円。
141020asahi  科研費全体では東京大、京都大、大阪大などが上位に並ぶ。だが、研究分野ごとの採択件数をみると地方大学の健闘ぶりもわかる。
 例えば、「寄生虫学」は長崎大が他を大きく引き離して1位だ。熱帯医学研究所があり、寄生虫を原因とする感染症などの研究をしている。
 「デバイス関連化学」の1位は山形大。電圧をかけると自ら発光する有機ELなどに特化した研究機関があり、実用化にも力を入れている。「建築史・意匠」では、海外から有力研究者を招いている京都工芸繊維大が3位。「科学教育」では、手厚い学生支援で知られる私立の金沢工業大が3位に入った。
 有名大の意外な一面も見える。一橋大は、伝統の「商学」でトップ10に届かなかった。東京大は法学系7分野のうち1位が「国際法学」だけ。北海道大が法学系4分野で1位だった。
 国立大学は独立法人化した04年以降、外部から研究資金を得ることが不可欠になっており、私立大学も状況は似ている。文科省の研究費はほとんどの分野が対象のため、各大学が競って応募している。
 文科省学術研究助成課の合田哲雄課長は「ランキングは大学の研究力を端的に示すデータになった。大学を選ぶ若い人たちも参考にして欲しい」と話す。ランキングなどは文科省のホームページで見られる。(野瀬輝彦)」(
2014/10/20付「朝日新聞」(ここ)より)

そして、日経にはもう少し詳しく・・・
科研費採択 過去5年の分野別ベスト10公表 私大・地方大が健闘 上位の旧帝大を追う
 文部科学省が、過去5年間の科学研究費補助金(科研費)の新規採択状況について、分野別ベスト10をまとめた。東京大学や京都大学など旧帝大が強さを見せる一方で、地方大学や私立大学が頑張りをみせ、伝統校といえども盤石ではない現実も見えてきた。

獲得状況 研究力の指標に
 科研費は人文社会科学から自然科学まで全分野の学術研究を支援する補助金。2014141020nikkei 年度は10万462件の応募があり、2万6714件が新規採択された。大学や研究所などの研究者が誰でも応募できる唯一の競争的資金で、採択状況が大学や研究者の研究力を測る指標になっている。
 これまで文科省は、年度ごとに機関(大学・研究所)別の採択件数と補助金額を公表してきたが、14年度からは、さらに補助対象351研究分野ごとに過去5年間の機関別採択件数もまとめ、個々の大学の強みが一目でわかるようにした。
 それによると、いずれかの分野で採択件数がベスト10に入った機関は、国立大84、公立大37、私立大139、研究所102の計362。分野別採択件数が1位になったことがあるのは、国立大35、公立大7、私立大8、研究所28の計78だった。採択件数1位は、国立大が45%で最も多いが、ベスト10でみれば私立大が38%を占め、学術研究全体の層を厚くしている。
 分野ごとに採択件数1位機関をみると、東京大が85分野を制して他を圧倒。これに、京都大(49分野)、東北大(40分野)、大阪大(33分野)、北海道大(14分野)、九州大(11分野)の旧帝大勢が続く。
 私立では早稲田大が10分野でトップに立ち、7位に入った。ライバルの慶応義塾大は4分野トップで13位、立命館大が3分野で17位だった。立命館大は兄弟校の立命館アジア太平洋大と共に、文科省のスーパーグローバル大学に選ばれるなど、研究大学としての力を着実に蓄えている。
 14年度採択結果で、女性研究者の採択率1位はお茶の水女子大(58.3%)で、以下、奈良女子大(41.9%)、県立広島大(41.0%)、東京女子医科大(39.9%)と女子大や女子大が前身の大学が続く。東京外国語大、順天堂大、東洋大、杏林大も30%を超えた。

分野別にみると…伝統校、意外な弱点も
 過去5年間の分野別採択状況からは、大学の強みや弱点が見えてくる。
141020nikkei1  東京大は85の研究分野で採択件数1位となり、2位の京都大(49分野)に大差を付けた。351研究分野のうち、263分野で上位1~5位に入ったが、6~10位と11位以下がともに44分野あった。東大といえども、苦手分野は少なくない。
 法学部の関連分野では“異変”が起きた。関連9分野のうち、東大が1位だったのは基礎法学、国際法学、国際関係論の3分野だけ。北海道大が4分野で1位になり(基礎法学は東大と同数1位)、早稲田大も2分野、九州大が1分野を制した。科研費実績で見る限り、東大法学部は圧倒的な存在とは言い難い。
141020nikkei2  スーパーグローバル大学から漏れた一橋大は、いまひとつ元気がない。経済学・商学・社会学関連の11分野のうち、1位は財政・公共経済のみ。ベスト3入りは4分野にとどまり、商学はベスト10の圏外。法学関連9分野でベスト10入りしたのは3分野だけだ。
 私立では、早稲田大が、教育工学、日本文学、中国文学、日本語教育、外国語教育、民事法学、政治学、金融・ファイナンス、商学、教育心理学の10分野でトップだった。慶応義塾大が1位だったのは、呼吸器外科学、産婦人科学、眼科学、形成外科学の4分野。早稲田大は人文社会学系で強さをみせ、慶応大は医学系で気を吐いた。
 日本文学ベスト5は、早稲田大、国文学研究資料館、立命館大、明治大、東大で、私立が健闘した。科学教育では、東京学芸大、広島大に続いて、金沢工業大と京都教育大が同数3位。教育系大学と肩を並べる健闘は、学部教育に力を入れる金沢工大らしい。
 長崎大は寄生虫学、感染症内科学、病態科学系歯学・歯科放射線学の3分野で1位を獲得。山形大はデバイス関連化学、静岡県立大は食生活学、高知県立大は高齢看護学、北陸先端科学技術大学院大はエンタテインメント・ゲーム情報学で、それぞれ1位になり、得意分野で個性を磨く地方大学の意地を見せた。
 科研費の採択状況は、大学評価の一指標でしかない。件数の多寡は組織規模にも左右される。それでも、過去5年間のデータからは、大学の生の姿が浮かび上がる。大学が改革を進める貴重な資料になり、大学間の競争も刺激されるだろう。自分が学びたい分野で強い大学はどこかがわかるので、受験生の大学選びにも役立つ。
 さらなる情報公開に期待したい。(編集委員 横山晋一郎)」(2014/10/20付「日経新聞」p22より)

この順位は、真の大学の研究の実力を示すデータとして面白い。何しろ、見ようによっては、国の研究予算1600億円のぶんどり合戦だ。
しかし、これらの記事や順位を見ると、今までの既成概念が打ち砕かれる。一橋を筆頭に、老舗大学が必ずしもトップにランクされているワケではないことが分かる。それは東大141020nikkei1_2 も同じで、何となく、東大が全ての分野でトップランクにいるのは当然・・・と思っていたが、どっこい・・・
それに引き替え、地方の国立大学や、特色のある私大の健闘が目に付く。これらは、“生き残り”に対する熱意・執念が都会の老舗大学とは大きく違うのだろう。
総花的でなく、“ここだけは負けない”というポイントを絞った戦略。なるほど・・・

このようなデータが公表されると、高校生が、もし自分の進みたい分野が絞られている場合は、どの大学が自分の目指す分野に強いかが分かり、有効な指標となり得る。
とりあえず、有名な大学に入って、それからのことは入ってから考える、という安易な大学選びが減ってくる!?
高校生も、そこまで考えて大学選びをしたいものだが、まあ選ぶのが大学側なので、そううまくは運ばないか??
自分の出身大学名を探し出し、「***(←内緒)」と思う大学のランキングではある。

141020kusyami <付録>「ボケて(bokete)」より

| コメント (0)

«壊れかけたBSアンテナを交換した話